株式会社リミックスポイントの子会社である株式会社ビットポイントジャパンが、仮想通貨交換所BITPoint(ビットポイント)のイメージキャラクターとして、プロサッカー選手で活躍する本田圭佑(32)選手を起用されました。
契約金は日本円ではなくビットコインで支払われるそうです。
BITPoint(ビットポイント)取引所のイメージキャラクターに本田圭佑選手を起用
2018年5月以降、下落方向への値動きを続けている仮想通貨イーサリアム。仮想通貨市場全体が今年2018年に入り悲観的なチャートを形成しているものが多いですが、主要仮想通貨ビットコインと比較した場合、イーサリアムの下落率は高い下落率となっています。一際目立つイーサリアムの下落の要因と、今後再び上昇への見通しは立つのか考察していきます。
【2019年に向け価格は?】下落続くイーサリアム(ETH)の今後を長期チャートから緊急予想!
米国のヴァーチャルコモディティ協会(VCA)は自主規制組織(SRO)の設立について議論するワーキンググループの結成を発表しました。ジェミニやビットフライヤーなど取引所4社が参加を表明、各代表者は9月に最初の会議を開く予定です。SROの目的は拡大する米国のクリプト取引市場の監督だという。
米国の仮想通貨取引所4社が自主規制組織(SRO)の設立に向けて9月に会議開催へ
株式会社PoliPoli(本社:神奈川県相模原市、代表取締役社長:伊藤和真 以下 「PoliPoli」)は2018年8月21日、NEM.io財団(以下「NEM財団」)の公式な支援を支援を受けることを発表しました。PoliPoliが運営する「ポリポリ」のさらなる発展を目指します。
PoliPoliがNEM財団による公式な支援を受けることを発表
大手オンライン投資プラットフォームeToroは、英国のトップサッカーリーグ内の7チームと2018/19シーズンのスポンサー契約を結び、その支払いをビットコイン受ける事を発表しました。CoindeskとDrumが報じました。
レスターを含む英プレミアリーグ7チームとeToroが提携、支払いはビットコインで
分散型オーダーブックを備えたマルチアセット対応のライトウォレット「アトミックウォレット(Atomic Wallet)」は、アトミックスワップ(他の資産間のクロスチェーンスワップ)機能にリップル(XRP)のサポートを追加する予定であると発表しました。ユーザーは取引所を介さずにビットコインやクオンタム(QTUM)等とXRPを手軽に交換できるようになります。
Atomic Walletでリップル(XRP)のクロスチェーンスワップがまもなく可能に
ビットコインの価格は22日午前10時に1分間で7%の急騰を観測しました。同時刻に大型の取引所ビットメックス(Bitmex)で、事前に告知されたメンテナンスが開始されていました。この時間を狙って、大量の買い注文が入り「ショートスクイーズ」を引き起こしたのではないかと議論されています。
ビットコインの22日の7%の急騰は「ビットメックス(BITMEX)」「ショートスクイーズ」が原因か?過去の事例との類似点
中国メディアLanjingerは21日、メッセージングアプリWeChat(ウィチャット)が、ブロックチェーンと仮想通貨関連のアカウントを一斉にブロックしたと報じました。「アプリの公共情報サービス開発の暫定規定」に違反したため、当該アカウントは停止されたという。
中国のWeChatがクリプト関連アカウントをブロック、ウェブメディアにも派生か
米国大統領ドナルド・トランプによる、トルコに対するアルミニウム・鋼鉄の関税率を2倍に引き上げるという発表をきっかけに価格の大暴落を起こしたトルコの法定通貨、リラ。新興国通貨であるトルコリラの暴落により、世界市場ではアルゼンチンや、インドの法定通貨も最安値を更新する状況となっています。
トルコリラの暴落をきっかけとし、各新興国通貨の価格も下落を始めた市場では危機の伝染(コンテージョン)が懸念されています。法定通貨市場では大きな動きがみられていますが、この動きは仮想通貨に対しても影響を及ぼすことになるのでしょうか?
【テーマ分析】トルコリラ暴落などに端を発する新興国通貨危機の様相と懸念。対して、仮想通貨市場はどう動くのか?米出口戦略の影響は??
アソビコイン(ASOBI COIN/ABX)はオンラインゲーム業界の革新に大きな期待を集めています。コイン東京×アソビモのエアドロップも期間限定で行われていまして、早いもの勝ちとなります。
【早いもの勝ち人数限定】安心の国産・空前のエアドロップ!アソビコイン(ASOBI COIN/ABX)とは??参加方法から特徴まで徹底解説!
米国証券取引委員会(SEC)のへスター・パース氏は、水曜日に発行された9種類のビットコインETFの否決を再検討する事になるとツイートしました。否決命令はSECの再審査が完了して別の命令を下すまでペンディングされるという。
米SEC(証券取引委員会)が9種類のビットコインETFの否決を再検討すると発表
今月、世界銀行は最初のブロックチェーン債券「Bondi」を7,300万ドル(約80億円)相当起債する予定です。23日にロイター通信が報じました。
世界銀行が世界で最初のブロックチェーン債券「Bondi」を8月末に起債
21日、仮想通貨オントロジー(ONT)のチームは、ヘルスケア関連のパブリックブロックチェーンのアライブ(ALLIVE)との提携を発表しました。18日に韓国で開催したメインネット「オントロジー1.0」の記念イベントで、オントロジーチームは「リアルエコノミー」戦略を公表しました。チームは25日に東京でもイベントを開催します。
オントロジー(ONT)が1週間で97%上昇、25日に東京でイベント開催へ
23日、アジア最大規模の仮想通貨取引所「QUOINEX(コインエクスチェンジ)」を運営するQUOINEが、新サービスである「Liquid」の発表会を行いました。コイン東京もメディアとしてご招待を頂きましたので、発表会の内容をレポートさせて頂きます。
QUOINEが新サービス「Liquid(リキッド)」を発表!事前説明会のレポートを公開
バイナンスはブロックチェーンのスタートアップインキュベーター「バイナンスラボ・インキュベーションプログラム(Binance Labs Incubation Program)」を発表しました。プレICOプロジェクトやコミュニティ育成に焦点を当てたスピンオフ企業である、バイナンスラボが23日にブログで詳細を公開しました。
バイナンスが「インキュベータープログラム」を米国で開催、ブロックチェーンスタートアップと10週キャンプ
米ドルにペッグされたテザー(USDT)は、ビットコインの価格操作に利用されているのではないかと投資家に指摘されてきました。8月には、5億ドル(約550億円)ものテザー(USDT)トークンが発行されたことが観測されました。しかしビットコインの価格は15%下落しています。テザー(USDT)を使ったパンプアップが困難になっている。ブルームバーグが報じました。
仮想通貨市場でテザー(USDT)の影響力が衰えていると米リサーチ会社が指摘
今週、独立調査会社のファンドストラット・グローバル・アドバイザース社のトーマス・リー代表は、現状のビットコインの市場停滞の原因として新興市場指数(EEM)との相関性を指摘しました。その根拠を2つ挙げています。一つはヘッジファンドがリスクオフの状態であること、もう一つは資産効果です。
米調査会社トム・リー氏がビットコイン停滞理由に新興市場指数(EEM)との相関性を指摘
ライトコイン(LTC)は、GitHub上でのプログラムコード開発やリポジトリ更新記録が4カ月間無い事がAmbcryptoに報じられました。しかし実際は異なるという。ライトコインの創設者はチャーリー・リー氏が反論しました。
ライトコイン(LTC)の開発が途絶えたとの報道を、創設者チャーリー氏が否定
【コンセンサス】はコインデスク社が開催する仮想通貨及びブロックチェーンに関する会議で、通常は年に一度開催されています。今年5月にニューヨークで開催されたコンセンサス2018には8000人強が参加(2017年は2000人強)、その半数が米国外から集まりました。そうしたグローバルな需要に応えるために【コンセンサス・シンガポール】の開催が決定しました。
2日間のコンセンサス・シンガポールには、各業界の新興企業や投資家、また、金融機関や政策グループなど様々な人たちが参加します。
20代男性。都内名門高校卒業後、ベンチャー企業を経てコイン東京へ。二次元好きのセミプロゲーマー、好きが嵩じて仮想通貨やDappsゲーム、ブロックチェーン技術の世界にハマる。ゲーム知見と理数的素養から、最新の技術もカバーしつつ、プロジェクトの情報収集や分析を最も得意とする。