今年初め、経済協力開発機構（OECD）は東南アジアの3国（マレーシア、フィリピン、ベトナム）でオンライン調査を実施した。各国1000人ずつ計3006の回答サンプルを集めた。性別および年齢のコホートは、各国のより広い人口統計と同等性を維持するよう制限された。
暗号資産の所有率
ベトナム：35％、フィリピン：32％、マレーシア：23％
暗号通貨保有者は雇用され大学教育を受けている傾向があった。3か国は全体的に25〜54歳の間で保有率が最大だった。
暗号資産を「認識している」率
ベトナム：82％、フィリピン：74％、マレーシア：84％
暗号資産を「非常によく理解している」率
ベトナム：23％、フィリピン：17％、マレーシア：11％
将来的に暗号資産に投資する
ベトナム：46％、フィリピン：53％、マレーシア：59％
暗号資産に関する情報のソースは主にオンラインニュース、ソーシャルメディア
ベトナム：32％、34%、フィリピン：25％、35%、マレーシア：35％、20%
暗号資産の購入理由は、『すぐにお金を稼ぐこと』が41%、『決済・支払い利用』は32%、『投資ポートフォリオの多様化』が27%だった。
現在暗号通貨を保有している回答者の75%は購入価格を下回った経験があった。大多数は『心配（58%）』または『非常に心配（16%）』と回答した。価格下落を経験した回答者の半数以上は、価格下落を『購入機会』と考えて『買い増し』していた。
OECDの調査は、消費者の暗号資産の保有と感情を評価するための包括的な基準を設定することを目指している。これは最初のリサーチであり、今後さらに増加することを示唆している。
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